国内線では最大の路線網を持ち、国内線乗客数では日本最大級の航空会社である[2]。国際線ではアジア諸国とヨーロッパ諸国、アメリカ合衆国に運航している。航空会社連合「スターアライアンス」のメンバー。東証一部上場のANAホールディングス傘下であり、ANAグループの中核事業会社。コーポレートカラーはトリトンブルー。2レターコード

全日本空輸の前身は日本ヘリコプター輸送株式会社と極東航空株式会社である。第二次世界大戦後、連合国軍最高司令官総司令部 (GHQ) の命令によって、全ての日本国籍の航空機の運航を停止していたが、1952年（昭和27年）に運航禁止期間の解除の決定が下されたことを受けて同年に両社は設立された。 日本ヘリコプター輸送株式会社は、1952年12月27日に、東京を拠点にヘリコプターでの宣伝活動を目的として設立された会社で、通称は「日ペリ」、「日ペリ航空」であった。当初はヘリコプターによる宣伝事業のみを行っていたが、飛行機による事業にも参入し、1953年12月15日に貨物航空事業を開始し、1954年2月1日には旅客航空事業も開始した。 極東航空株式会社は、日ペリより1日早い1952年12月26日に、第二次世界大戦前に関西で航空事業を行っていた関係者により大阪で設立。大阪を拠点として、大阪 - 四国・大阪 - 九州といった西日本方面の航空路線を運営していた。

合併から約5か月後の1958年8月、下田沖でダグラスDC-3の墜落事故が発生し、これによる旅客離れにより1958年度には資本金の約3分の1にあたる2億287万円もの損失を計上した。また、この事故の約2週間後の8月27日に同社のDC-3型機がエンジン不調による緊急着陸を行ったため、当局より臨時検査を受けることとなったが、2日後にはDC-3型機の安全性が確認され運行を再開した[4]。 DC-3は大戦をはさみ2万機以上が製造された大ヒット機であり、ライセンス生産も各国で行われたため、操縦席の計器類の配置、操作方法、整備作業手順や一部の部品などの仕様が統一されていなかった。この仕様不統一が事故の誘因となったという見方もあり、1960年（昭和35年）春までに仕様統一作業が行われた[5]。これにかかる費用は合併直後の全日空には重い負担となったが、この事故を契機に設立された航空安全対策懇談会の答申に基づき、国内航空に対しても国家的助成を行うべく、政府より助成された5,000万円により賄われた[6]。